NR株式会社は永田紙業のグループ企業だから調べた

NR株式会社は永田紙業のグループ企業だから調べた

永田紙業には明成物流株式会社、物流機器レンタル株式会社、NR株式会社といったグループ会社があります。明成物流株式会社は主に運送業を主軸とした会社で、物流機器レンタル会社はロールパレットや台車、カゴ車など物流機器のレンタル・販売を行っている会社です。ここでは、NR株式会社について調べてみました。

永田紙業のグループ会社であるNR株式会社の概要

NR株式会社は漁師が水揚げした魚を買取りシースノーで梱包し、その魚を電磁波の冷蔵庫で保管。それを飲食店などに販売する会社です。魚以外も、果物や野菜、お米などの農産物も保管します。本社は埼玉県行田市富士見町に、事務所は永田紙業の深谷岡部事業所内にあります。

買い付けた魚は鮮度を保ったまま保管します。通常、超低音冷蔵庫で保管されていますね。超低温と言われる冷蔵庫の温度は、-50~60℃。これは南極の平均気温よりも低い温度です。超低温で保管することで年間を通じて新鮮な魚を販売することができます。

NR株式会社のほかのグループ会社

NR株式会社の他のグループ会社の一つに、明成物流株式会社があります。主な事業は運送業です。この会社では幅広い車両を用意してあらゆるニーズに備えているため、繊細な取り扱いが要求される製品や飲食物、さらには機密書類などであっても対応が可能。だれでも安心して荷物を預けることができます。もちろん効率も考えられているので、荷物が送れる心配もありません。さらに、西は九州圏、北は青森地区までを網羅しています。

トレーラーウィング車や古トレーラーアームロール車をはじめ、多くの車両を取り扱っていて、種類だけでなく数も豊富です。200台を超える車両を駆使し、取り扱いが難しい依頼でもいつでも対応してくれるでしょう。

信頼を大切にする会社

運送業で重要なのが安全運転で、確実に荷物を運ぶことです。疲れから運転中に眠ってしまったり、ぼんやりして集中力を欠いたりしてしまったりすることのないよう、安全性には社全体で気を遣わなければならないのです。毎日の車輛点検の実施、エコドライブの実施を行っています。

永田紙業とそのグループ会社がなにより重きを置いているのは、お客さまや取引先との信頼です。信頼してもらうためには安全性の証明が必要になります。明成物流株式会社ではGマークの認定を受けています。Gマークは、全国の貨物自動車の運送を取り仕切っている日本トラック協会によって認められるものです。つまり、Gマークを取得しているのは日本トラック協会からのお墨付きがある優良な会社といえます。

また、同時により幅広いお客さまのニーズに応えていくことも大切だと考えています。そのため、運送業から手を広げ、倉庫業も始めました。そのために開設されたのが行田営業所で、倉庫業のほかにはプラスチック成型材料製造業もおこなっています。明成物流株式会社では、さまざまな悩みが解消されることでより強い信頼を勝ち得ることを目指しています。

台車のレンタル・販売を行う物流機器レンタル株式会社

永田紙業のグループ会社である、物流機器レンタル株式会社は、台車やカゴ車など物流機器のレンタルを主に行っています。

六輪台車レンタル用、四輪台車レンタル用、樹脂床板ロールパレット、逆ネスラック、このほかにもいろいろな台車があり、ニーズに合わせてレンタルをすることができます。レンタル方法やどれを選べばいいか?コスト的におススメの組み合わせはどれか?など、さまざまな相談にものってくれます。

レンタル株式会社では、台車やカゴをはじめとする物流機器を貸し出しているほか、販売もしているため、直接購入することも可能です。カゴ車、逆ネスラックを筆頭に豊富な商品を取り揃えています。逆ネスラックは荷崩れガードや中間棚、連結パレット、オーダーメイドなどのオプションもあります。これらの商品はお客様の要望に合わせた仕様・サイズのオリジナル商品も造ってくれるというのですから便利です。

このほかに、家電リサイクル用の機器も取り扱いがあります。リサイクル部品を適切に保管したり、移動させたりするには、環境リサイクル用機器を用いることで、安全性や効率を高めることができます。さらに、現在使用している機器が不調の場合、修理で使い続けることができるか、あるいは廃棄したほうがよいかを判断して見積もりを出すサービスもしています。

リサイクル事業を総合的に行う

永田紙業は資源回収、機密文書類の処理、リサイクル製品の企画・販売、産業廃棄物・一般廃棄物の回収・処理など、さまざまなリサイクルビジネスを行っています。より専門的に、効率的に業務を進めていくために、明成物流株式会社、物流機器レンタル株式会社、そしてNR株式会社といったグループ会社があります。それぞれが専門分野において業務を行い、事業の展開をサポートし合っているのです。

それぞれのグループ会社では、お客様のさまざまなニーズに対応するために、あらゆる設備や施設の充実を図っています。今後もリサイクル事業を進め、環境問題、ごみ問題の社会的問題にも向き合い、循環型社会の実現を目指していくそうです。